「うちの家、地震が来たら大丈夫かな？」 そんな不安を感じたことはありませんか？
特に1981年以前に建てられた住宅（旧耐震基準）は、現在の耐震性能に満たないケースも多く、倒壊のリスクがあるとされています。
今回は、リフォーム業界で長年の経験をもつ元エリアマネージャーの私が、 耐震診断と耐震補強の基本的な考え方や進め方、補助金の活用法までをわかりやすく解説します。
そもそも耐震診断とは？
どんな家に必要？
1981年（昭和56年）以前に建てられた木造住宅が、まず一つの区切りになります。これは旧耐震基準で建てられた住宅を指します。
役所の補助金も、この旧耐震基準を一つの目安にして補助対象かどうかを確認しています。
近年では、新耐震基準である1981年以降～2000年以前に建てられた住宅（いわゆる81-20住宅）も、強度に不安があるため、行政によっては補助対象になっているケースもあります。
壁のバランズ規定が緩く、金物強度の不足などが理由です。最近では直下率などよりバランスを重視した設計が有効に働くことがわかってきています。
耐震基準とは何か？
耐震基準は、大きな地震による被害をきっかけに改正されてきました。
- 旧耐震基準は1978年の宮城県沖地震をきっかけに見直され、
- 新耐震基準は1995年の阪神淡路大震災をきっかけに見直されました。
2000年以降も大きな地震はありましたが、大幅な改正は少なく、それ以降に建てられた建物は「命を守る」という点では、一定の機能を果たしているとされています。
診断でチェックされる主なポイント
- 建物の重さ（屋根材：瓦・スレート、外壁材：モルタル・サイディング、内壁材：ボード・土壁など）
- 壁の配置と量（X軸・Y軸にどれだけ有効な壁があるか）
- 建物の重心と剛心のバランス（壁が四隅に均等配置されているか）
- 接合部の強度（築年数によって規定が異なり、安全側での数値を用いる）
- 基礎の状態やひび割れ（圧縮や引き抜き力に耐えられるか）
耐震補強の考え方は？
耐震補強の目的は「建物を守る」ことよりも「命を守る」ことです。
新築の場合と異なり、既存建物には設計図書がないことが多いため、目視で有効な壁を数え、必要に応じて数値を安全側に下げて計算します。
耐震診断を受けるメリット
地震に強い家かどうかが“見える化”できる
現在のお家の耐震性能を数値で把握できます。 ただし、旧耐震の住宅は非常に低い結果になることも。新耐震でも金物が不十分だと、数値が伸びない場合があります。
耐震診断は基本的に非破壊検査で行われ、床下や屋根裏を確認し、打診などで壁の種類を特定します。
不明確な箇所は、安全側で評価することが一般ですが、どの業者も建築防災協会などの指針に沿って診断は行われますが、業者や自治体により判断基準が異なります。
専門的な内容なので難しいですが、劣化点や壁の見解で数値は変わることだけ頭の隅に入れておいて下さい。
自治体の補助金や制度が使える可能性も
多くの自治体では、耐震診断や耐震補強に対する補助金制度があります。 申請には事前の準備が必要なので、早めの確認をおすすめします。
役所は提出の日付順が非常に重要になります。後先が逆転するとも補助金がもらえない場合もあるので注意してください。
耐震補強って何をするの？
壁の補強（筋交い・耐力壁）
筋交いや構造用合板を用いて耐力壁を増設します。ただし、基礎が無筋（鉄筋なし）の場合、強すぎる壁を入れると基礎が耐えられないため、バランスが大切です。
屋根の軽量化（瓦→金属屋根など）
屋根の軽量化は非常に効果的です。 瓦から軽量な屋根に変えることで、大きく数値が改善されます。特に土葺きの瓦は重く、軽量化の効果が高いです。 ただし、瓦屋根の耐久性は高いため、判断には悩む点もあります。西日本地域は瓦が多く、まずは検討してみてください。
接合部の強化
阪神淡路大震災では柱の抜けが原因で多くの倒壊につながりました。柱と土台を金物などでしっかり固定することが非常に重要です。
基礎の補強（ひび割れ補修・増し打ちなど）
基礎は建物の揺れを地面に伝える重要な役割を果たします。 一体性を保てず破断すると意味がないため、状況に応じて補修・添え基礎・打ち替え・負担の少ない壁配置などを検討します。
どこまで補強すれば安心？
「どこまで補強すれば安心か」は難しい問題です。
補強すればするほど安全性は高まりますが、無限に費用をかけられるわけではありません。 「いつ起きるか分からない大震災の為に、どこまでなら保険として出費できるか」が現実的な判断基準となるでしょう。
補強には評点という基準があり、まずは0.7以上を目指し、可能であれば1.0以上を目標にします。 1.5以上となると建て替えを検討するレベルの費用感になります。
役所の補助も行政によて0.7から支給させることもあるので、ここをまず超えたいところです。
補助金や支援制度の活用
市区町村の制度をチェックしよう
市区町村ごとに、耐震診断・耐震補強に対する補助制度があります。ホームページや窓口で確認を。
補助金を受けるための条件とは？
多くの場合、「昭和56年以前の木造住宅」などが対象条件です。 申請は事前準備が必要な場合が多く、早めに調べておきましょう。
まとめ
耐震診断や補強は、「地震が来てから」では遅いもの。 今の家を長く、安全に住み続けるために、一度“家の健康診断”を受けてみてはいかがでしょうか？
未来の安心は、今日の一歩から始まります。
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