「契約したときの見積もりより、最終的に100万円も高くなった…」
リフォームのトラブルで最も多いのが、追加工事による予算オーバーです。
見積もりより高くなるのは、業者にだまされているんでしょうか？
追加工事のすべてがぼったくりではありません。
問題は、事前に説明があったかどうかです。
筆者は建築業界で25年、大手ハウスメーカーのリフォーム部でエリアマネージャーを務め、エリア実績全国No.1を獲得しました。
この記事では、追加工事が発生する本当の理由と、プロが教える事前対策を本音で解説します。
読めば、事前の準備で「想定外」の追加を大きく減らし、後悔のないリフォームを進められます。
■この記事でわかること
- リフォームで追加工事が発生する主な理由
- 追加になりやすい工事項目と費用相場
- 追加工事は断れるのか（変更契約の考え方）
- 追加を抑える対策と予備費の目安
- 困ったときの相談窓口と後悔を防ぐポイント
築年数の経った建物には、壁を開けてみて初めてわかる問題が必ず潜んでいるからです。
追加の主な理由は、解体後の問題発覚・建物調査の不備・お客様の認識違いの3つに分けられます。
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strato
大手ハウスメーカー リフォーム部
元エリアマネージャー
エリア実績 全国No1獲得
現在は独立してブログで住まいの情報発信中
建築業界25年の知識を発信します。
追加工事が発生する3つの理由
追加工事が発生する主な理由は、解体後の問題発覚・建物調査の不備・お客様の認識違いの3つです。
既存建物は、傾き・歪み・腐朽・破損など、不測の事態が起きる可能性が非常に高いからです。
リフォームを検討される住宅は、メンテナンス工事を除くと築20年〜30年を超えた建物が多くなります。
30年も経つと、建物の劣化状況はこれまでのメンテナンス次第で大きく変わってきます。
築年数が古いと、年数なりにいろいろな問題を抱えているため、不測の事態が起きやすいです。
特に経験が浅い会社は、表面に出ている現象を見落としがちです。
新築より規制がゆるく、新規参入しやすいのがリフォームですが、着工後追加を出さないためには経験値が欠かせません。
安い見積もりの落とし穴｜既存利用
リフォーム金額を抑える最も有効な方法は既存を極力利用することです。
逆を言うと、安い見積もり＝既存利用の予定が多いことになります。
これが、後から追加が出る最も大きな理由です。
見積もり比較時に、安易に安さに飛びつくと後悔することになります。
ただ一般の人が、既存が利用できる・できないを判断できないため、リフォーム会社の意見を確認するほかありません。
確認すべきポイントは、次の3つです。
それぞれを、相見積もり段階で各社に確認しましょう。
曖昧な回答や、他社との意見の違いなどを吟味して判断してください。
注意ポイント：他社より見積もり金額が安いと、どうしても安さを正当化したくなります。
その結果、次のような後悔につながります。
これらはリフォームの後悔で最も多い項目です。
▶関連記事
追加になりやすい工事と費用相場
| 追加工事項目 | 発生する理由 | 費用相場 |
| 下地補修（床・壁・天井）・シロアリ被害補修・木部腐朽補修 | 解体後に腐朽や劣化が判明土台や柱の食害が見つかる雨漏りや漏水による腐朽 | 3万〜50万円（雨漏りが広範囲の場合は数百万円を超えることも） |
| 給排水管の交換 | 配管の老朽化や漏水リスク | 10万〜80万円 |
| 電気配線の更新 | コンセント増設・容量不足 | 3万〜30万円 |
| 分電盤交換 | 古い分電盤が現行基準に不適合 | 5万〜15万円 |
| 屋根下地補修 | 屋根材撤去後に腐朽発見 | 10万〜80万円 |
| 外壁下地補修 | サイディング撤去後に劣化発見 | 5万〜50万円 |
| 耐震補強 | 壁解体後に耐力不足が判明 | 20万〜200万円以上 |
| 産業廃棄物処分費増加 | 想定以上の廃材が発生 | 3万〜20万円 |
| アスベスト調査・除去 | 築年数が古い建物で発見 | 5万〜100万円以上 |
| 設備グレードアップ | ショールーム見学後の変更 | 差額分（数万円〜数百万円） |
なお、2022年4月から、改修工事の前にアスベスト（石綿）が含まれているかの事前調査が義務になっています。
請負金額が税込100万円以上の改修工事では、調査結果の報告も必要です。
参考サイト：厚生労働省「石綿事前調査結果報告システム」
本来、建物調査時に細かく確認すれば防げる項目も少なくありません。
少なくとも床下・屋根・天井裏調査をおこなえば問題点は見えてきます。
▶関連記事：
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お客様の認識違いで起きる追加
リフォームでは、「言った・言わない」の認識違いから追加になるケースがよく起きています。
例えば、次のような思い込みです。
防ぐには、決めた内容を書面や契約図面に記載してもらいましょう。
打ち合わせ記録には、双方でサインをしておきましょう。
メールなど履歴の残るもので、双方が確認できるようにしておくことも大切です。
追加工事は断れる？契約の考え方
追加工事は、変更契約にサインする前なら、内容に納得できなければ断る判断もできます。
意外と知られていませんが、契約内容を変更するときは、変更契約を書面で交わすのが基本だからです。
納得できない追加費用を提示されたら、その場でサインせず、内容と金額の根拠を確認しましょう。
書面で合意していない工事の費用を請求されたときも、支払う前に会社の窓口や公的な相談窓口に確認するのが安全です。
とはいえ工事が進んでいる途中で止まると困るため、こうした状況は避けたいものです。
だからこそ、事前の対策をしっかり行いましょう。
必要な追加とそうでない追加の見分け方
見分けるポイントは、調査の段階で分かっていた内容かどうかです。
追加が出る＝不測の事態です。
本来、依頼した工事内容が完結するように見積もるのが会社の役目と言えます。
追加を提示されたら、次の2点を確認してください。
このように分かる内容は、しっかり事実確認をして会社負担を主張しましょう。
担当に言うのではなく、上司や会社のカスタマーセンターなどに伝えるのがポイントです。
ただ、中小や工務店などでは泣き寝入りになることが多いのも事実。
見積もり比較時には、トラブル時の対応も加味して検討をすすめましょう。
▶関連記事：【元大手の本音】ハウスメーカーのリフォームが高い理由｜中小との違い
工事中に追加を提示されたときの対応
まずは、その追加が事前に確認できなかった「不測の事態」かどうかを確かめましょう。
追加がかかるべきなのは、事前に確認できなかった場合です。
不測の事態であれば業者に不備はないので、追加がかかっても仕方ありません。
一方、リフォーム会社の見落としや調査不足の場合は、その限りではありません。
「それは事前に分かっていたのでは？」という内容は、しっかり主張すべきです。
不測の事態の場合は、判断しないと職人さんの手が止まるため、早めの判断が必要になります。
事前に分かっていたはずの内容は、どちらが負担するかを記録に残してから進めてください。
記録がないまま進めると、後でトラブルになります。
▶関連記事：【元業者の本音】リフォーム職人への接し方｜差し入れ・お茶出しは必要？
困ったときの相談窓口
追加費用に納得できず、会社と話がまとまらないときは、公的な相談窓口を使いましょう。
住まいるダイヤル（住宅リフォーム・紛争処理支援センター）は、国土交通大臣が指定した住まいの相談窓口です。
リフォームのトラブルについて、建築士に電話で相談できます。
受付は10時〜17時で、土日・祝休日・年末年始はお休みです。
消費者ホットライン188に電話すると、お住まいの地域の消費生活センターなどを案内してもらえます。
参考サイト：
追加工事を防ぐ契約前の対策
追加工事のトラブルの多くは、「契約前にどこまで確認したか」で防げます。
まず大前提として、3社以上の相見積もりを取り、各社の意見や情報を収集することが大切です。
リフォームは専門知識が必要な分野なので、複数の会社から話を聞くことで自然と知識が身についていきます。
リフォーム担当者として見てきた立場から、特に大切な対策を3つお伝えします。
▶関連記事：【元業者】リフォーム相見積もりのメリット・デメリット｜何社が目安？
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相見積もりの段階で仕様を固める
追加を防ぐには、相見積もりの段階でできるだけ仕様を固めておくことが重要です。
無料見積もりの段階では、基本的に詳細打ち合わせまでは行われません。
詳細打ち合わせは契約後になるケースがほとんどです。
これは会社側にとっても、打ち合わせ期間が大きな負担になるためです。
そのため、「会社の標準仕様内で決めていただければ追加は出ません」といった形で、仕様書を渡されて契約するケースもよくあります。
例えば、次のような内容をまとめておきましょう。
- このメーカーがいい
- この設備にしたい
- この仕様に変更したい
個人でショールームなどを回って先に仕様を決めてしまうのも一つの方法です。
その内容で契約すれば、基本的に後から追加が出る余地は少なくなります。
詳細打ち合わせの中で、プロからより良い提案が出て変更するケースもありますが、それは納得した上での変更になります。
日々の生活の中で大変だとは思いますが、努力なしで追加を完全になくすのは難しいことも覚えておきましょう。
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建物調査のリスクと費用を記録に残す
見積もりの段階で、追加になりそうな箇所と最悪の場合の費用を記録に残してもらいましょう。
現地調査は基本非破壊（壊したりしない）検査になるからです。
- 見えている症状
- 建物の状態
- 地域特性
- 過去の施工経験
などの情報をもとに、仮説を立てて改善方法を提案するしかありません。
細かく調査すればするほど精度は上がります。
ここで重要になるのが、会社の経験値です。
例えば、次のような工事の経験が挙げられます。
- 同じ築年数の住宅
- 同じ工法の建物
- 同じ症状の修繕
こうした経験が多い会社であれば、「この場合はこの可能性が高い」「解体して問題があれば交換は必要だな」など、そのリスクを見積もり段階できちんと説明してくれるはずです。
その上で、次のような内容を記録として残してもらいましょう。
- 最悪の場合は〇〇円
- この部分は〇〇円かけて調査が必要です
▶関連記事：【元業者の本音】リフォーム見積もりの期間は何日？いつまで待つべきか
工事内容を図面・仕様書に明記してもらう
工事内容は口約束にせず、図面・仕様書・打ち合わせ記録に明記してもらいましょう。
3社以上相見積もりを進めていると、どの会社が何を言ったか分からなくなります。
そこで、シンプルに工事内容を説明してもらい、打ち合わせ記録に明記して双方サインしてもらいましょう。
例えば、次のように書いてもらいましょう。
このように誰が聞いても分かる内容で記録して、見積もり作成時にその文言を明細や図面に記載すれば請負内容に含まれるので、必ず工事してもらえるわけです。
正直なところ、一般の方が詳細見積もりの内容を完全に把握するのは非常に難しいです。
見積書は、次のような形になっていることも少なくありません。
特に多いのが「一式」表記です。
「塗装工事一式」など不明確なものは、工法や数量を後からどうとでも解釈できます。
対策としては、他社の見積書などを参考に、次の内容を確認しましょう。
確認した内容は、同じように表記してもらうことが大切です。
明記してもらう書類として、次の3つを押さえましょう。
- 契約図面
- 特記事項
- 仕様書
これらに明記してもらい、書面として双方に残すことが重要です。
もしこれを拒む場合、後ろめたい事情がある可能性も考えられます。
口では「同じようにやりますよ」と言っていても、実際には逃げ道を残そうとしているだけかもしれません。
とにかく口約束は厳禁です。
書面・メール・打ち合わせ記録など、履歴が残る形で確認していくことが重要になります。
相見積もりの中で得た知識を各会社にぶつけていくことも大切です。
▶関連記事：【プロ解説】リフォーム見積もり書の見方｜失敗しない7つの比較ポイント
予算オーバーを防ぐ予備費の目安
結論、最初からある程度の追加予算（予備費）を見込んでおくことをおすすめします。
リフォーム工事では、すべての状況を事前に把握することはできません。
また見積もり段階では必要性が分からなかった改善案も、工事が進む中で「やっぱりやっておいた方がいい」と感じることもあります。
図面やパース、言葉で説明しても、実物を見たときの理解度にはどうしても差が出ます。
そのため、工事中に初めて必要性を実感されるケースも多いのです。
後悔先に立たずと言います。
おそらく今後そう何度もリフォームをすることはないというタイミングであれば、余裕を持った資金計画を立てておくことも重要です。
▶関連記事：
工事規模別の予備費の目安
| 工事規模 | 追加予算の目安 |
| 水回り交換 | 工事費の10〜15% |
| 内装リフォーム | 工事費の5〜10% |
| 築30年以上の住宅 | 工事費の15〜30% |
| スケルトンリフォーム | 工事費の20〜30%以上 |
築年数が古い住宅ほど、当初予算とは別に「予備費」を確保しておくと計画がスムーズに進みます。
予備費は業者に伝えないほうがいい理由
予備費はあくまでも自分の中で想定しておくもので、業者には伝えないでください。
リフォームは新しく建てる工事ではないため、業者も多くのリスクを背負って工事しています。
非破壊の調査で分かる範囲にも限度があるのが実情です。
「これは仕方ないよね」という追加が出たときに、予算がないからどうにかしてと頼んでも、できることは限られます。
なるべく自分の中に余力を残しておきましょう。
業者の本音｜施工して気づく改善案
リフォーム工事では、決して「追加＝すべて悪いもの」とは限りません。
現場だからこそ見えてくる改善案も実際に存在します。
私もこれまで、無料の範囲内で改善案・修繕案を提案してきました。
しかし、契約して実際に工事が始まり、お家を細かく確認できるようになると、それまで気づけなかった改善案や問題点が見えてくることも確かにあります。
例えば、次のようなものです。
リフォームの醍醐味は、既存の建物を活かしながら改善していくことです。
その中で出てくる提案は、追加費用がかかりますが、耳を傾けてもらえればより良い住まいになる可能性があります。
もちろん、理由のない追加工事は問題です。
しかし、「もっと良くしたい」「より便利にしたい」という思いから出てくる提案であれば、一度話を聞いてみる価値はあると思います。
そのためにも、ある程度の予算の余裕を持っておくことも大切です。
リフォーム全体で後悔しない対策
最後に、追加工事に限らず、リフォーム全体で後悔しないためにできることを3つ紹介します。
依頼先選び・担当者選び・家族での話し合いです。
比較で大切なのは、業者選びに加えて担当者選びです。
正直、同じ会社でも担当者が変わると、問題が出るか出ないかは変わってきます。
そのうえで、どこまで直すかを家族でしっかり話し合って判断しましょう。
施工実績で得意な工事分野を確認する
各会社には、それぞれ得意な工事分野があります。
普段から従事している工事内容や工事規模が、その会社の本来の強みです。
相見積もりを進める中で、今回の工事内容が見えてくると思います。
その時に確認したいのは、次の3点です。
これは、ホームページ・ブログ・現場見学などをお願いすれば、すぐに確認できます。
餅は餅屋という言葉があるように、リフォーム工事も非常に幅広い分野があります。
専門外の内容や、経験の少ない工事を提案されていないか、必ず確認しておきましょう。
経験不足は、施工不良や追加工事のリスクを高めます。
追加で揉めにくい担当者の見極め方
図面や打ち合わせ記録が細かく明快な担当者は、追加で揉めにくいタイプです。
受け答えが真摯で、間違いも素直に認めてくれる担当者なら、何かあっても記録が残っているはずです。
そのため、後で揉めるリスクが減ります。
逆に、調子がよく、打ち合わせ記録や図面がずさんな担当者の場合は、揉め事がよく起きるので注意が必要です。
不安を感じたら、早めに担当者の変更を相談することが重要です。
▶関連記事：【元業者】リフォーム営業がしつこい時の断り方｜担当の見極め方
どこまで直すか家族で話し合う
どこまで直すかは、築年数と子どもの世代に残すかどうかで変わります。
建物をどこまで再生させるか、部分的な工事でその都度直すほうがいいかを、家族で話し合っておきましょう。
自分たちの代で、他に住む予定もない場合は、あまり予算をかけても、もったいないです。
今不満に感じているポイントと、構造的問題以外は、都度対応していくことも1つの案です。
完全に住宅再生させるには、長く住むことを前提に進めないと費用はかかりすぎてしまいます。
よくある質問（FAQ）
- Q追加工事はキャンセルや断ることができますか？
- A
変更契約書にサインする前なら、内容に納得できなければ断る判断もできます。
ただし工事が進行中の場合、現実的に止めることは難しくなります。
追加の提示があったらすぐにサインせず、内容と金額の根拠をしっかり確認することが重要です。
- Q「一式」表記の見積もりはどう対処すればいいですか？
- A
「塗装工事一式」などの表記は、工法や数量が後からどうとでも解釈できてしまいます。
「何をどれだけ、どのメーカーの何を使うか」を具体的に書き直してもらい、契約図面・仕様書・特記事項に明記してもらいましょう。これを拒む業者には注意が必要です。
- Q予備費はどれくらい用意しておけばいいですか？
- A
工事規模によって異なりますが、目安は以下の通りです。
水回り交換：10〜15%／内装リフォーム：5〜10%／築30年以上：15〜30%／スケルトンリフォーム：20〜30%以上です。
築年数が古いほど余裕を持って確保しておくことをおすすめします。
- Q安い見積もりを出す業者ほど追加が出やすいって本当ですか？
- A
傾向としてはその通りです。
安い見積もり＝既存を極力流用する計画が多いため、解体後に問題が発見された場合に追加が生じやすくなります。金額だけで判断せず、「既存を使う場合のリスクと、その際の費用はいくらか」を相見積もり段階で各社に確認してください。
- Q追加費用の請求に納得できない場合はどうすればいいですか？
- A
まず担当者ではなく、会社の上司やカスタマーセンターに相談することが有効です。
また、調査段階で本来わかっていたはずの内容（築年数・症状から予測できるもの）については、業者負担を主張できるケースもあります。
それでも話がまとまらないときは、住まいるダイヤル（0570-016-100）や消費者ホットライン（188）に相談できます。
大手会社の方が窓口対応がしっかりしていることが多いので、見積もり比較時にトラブル時の対応体制も確認しておきましょう。
まとめ
リフォームの追加工事は、完全にゼロにするのは難しいものです。
しかし、事前の準備次第で「想定外」を大きく減らすことはできます。
追加工事＝すべて悪ではありません。
現場で初めて見える改善提案に耳を傾けられる予算の余裕と信頼できる担当者を持てると、リフォームの満足度は大きく上がります。
口約束は厳禁です。
すべて書面・メール・打ち合わせ記録で残し、後悔のないリフォームを進めましょう。
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