耐震補強は意味ない？

そう言われる理由と本当に必要な家を分かりやすく解説

「耐震補強って意味ないって聞いたけど本当？」
「古い家だし、やっても無駄なんじゃないか…」
「お金をかけても安心できないなら、正直やりたくない」

耐震補強を検討する方の多くが、一度はこうした疑問や不安を感じています。
実際、私が住宅リフォームの相談や建物調査を行う中でも、不安を煽るだけの無意味な補強や、根拠の薄い局部補強によって、せっかくのお金が無駄になってしまったケースを何度も見てきました。

結論から言うと、耐震補強自体は決して意味のないものではありません。
ただし、建物の状態を正しく把握せず、補強の考え方を間違えると「意味がない結果」になることが多いのも事実です。

そもそも耐震診断とは？

耐震診断とは、現在の建物がどの程度の地震に耐えられるかを数値で評価する調査です。
主に木造住宅では、日本建築防災協会などの指針に基づき、評点（耐震性能）を算出します。

多くの場合、耐震診断は非破壊で行われ、床下や小屋裏の確認、壁配置、建物の重さ、劣化状況などを総合的に評価します。

※あくまで「現時点の性能を推定する診断」であり、新築時の構造計算とは性質が異なる点は理解しておきましょう。

どんな家に耐震診断が必要？

旧耐震基準（1981年以前）の住宅

まず一つの大きな区切りが、1981年（昭和56年）以前に建てられた木造住宅です。
いわゆる旧耐震基準の建物で、多くの自治体が補助金対象の目安としています。

1981〜2000年の「81-20住宅」も要注意

新耐震基準で建てられていても、2000年以前の住宅は

• 壁量規定が緩い
• 金物の規定が不十分

といった理由から、耐震性能に不安が残るケースがあります。
自治体によっては、この年代の住宅も補助対象となっている場合があります。

詳しくは「耐震診断とは何をするのか？補強の考え方と注意点」で解説しています

なぜ「耐震補強は意味ない」と言われるのか

耐震補強が意味ないと言われる主な理由は、次の3つです。

① 劣化を無視した補強

シロアリ被害や雨漏りなどで建物自体が傷んでいる場合、いくら壁を補強しても、その弱点から倒壊する恐れがあります。

阪神・淡路大震災の被害の多くも、腐食やシロアリ被害といった劣化が原因だったと言われています。

また、木造住宅は多少の傾きがあることも珍しくありません。
傾きが大きい建物では、補強しても本来の性能を発揮できないケースもあります。

建物調査で水平・垂直の確認を行わずに補強計画を進める業者は要注意です。
状況によっては、建て替えや住み替えを検討すべきケースもあります。

基礎の劣化状態を無視した、引き抜きの強い壁の計画は基礎の破断につながります。
適切な強度をバランスよく配置する必要があります。

② バランスを考えない部分補強

訪問販売などで多く見かけるのが、

• 床下に根拠のない補強材を追加
• 小屋裏に意味の薄い金物を設置
• 基礎と一部の柱だけを外部から金物で固定

といったケースです。

これらは、不安を煽って契約を取る悪質な補強例と言えます。
本来は、土台・柱・梁を一体として考え、現在の基礎状態でも耐えられる壁倍率（壁の強さ）を、建物全体のバランスを見ながら設計する必要があります。

無闇な補強や根拠のない金物追加は効果がないどころか、
基礎に穴を開けることで雨水が侵入し、逆に建物を傷める危険もあります。

③ 数値だけを追いかけた補強

耐震診断では、本来、

• 外部
• 内部
• 床下
• 小屋裏

を確認し、建物の劣化状況を評価します。
劣化部分を是正補修してはじめて、劣化の数値を下げることができます。

しかし、調査や是正を十分に行わず、補強計画だけで数値を上げる業者も少なくありません。
その方が工事費を抑えやすく、契約を取りやすいからです。

建築は非常に分かりやすい世界です。
やった分だけ結果が出て、手を抜けばその分だけ性能は落ちます。

実際、2000年以降の新耐震基準の建物でも、熊本地震では倒壊例がありました。
原因の一つが、金物の施工不良など「計画と施工の問題」でした。

正しく計画し、正しく検査し、正しく施工する

この当たり前を当たり前にできる業者こそ、信頼すべき相手です。

耐震診断を受けるメリット

地震に強い家かどうかを「見える化」できる

耐震性能を数値で把握できるため、感覚的な不安から一歩進んだ判断が可能になります。

旧耐震住宅では数値が低く出ることも珍しくありませんが、
だからといって、すぐに倒壊するわけではありません。
必要以上に恐れる必要はありません。

旧耐震住宅であれば、診断自体に補助金が使える自治体も多いため、積極的に活用しましょう。

ホームインスペクターなどの第三者による報告書があると、
劣化ポイントや家の状態を客観的に把握でき、安心材料になります。

日頃から耐震補強計画や改修をしている実績ある業者に依頼することが大切です。

注意点｜補助金＝安心ではない

「役所の補助金が出ているから安心」というわけではありません。
中には、写真や数値だけを整えて補助を通し、実際の施工が不十分なケースも存在します。

現役時代、補助金が下りた後に手抜き工事が発覚し、再調査を依頼された事例もありました。

補助制度はあくまできっかけ。
最終的に家を守るのは、業者選びと中身のある計画です。

まとめ｜耐震補強は「意味ない」のではなく「やり方次第」

耐震補強は、正しい診断と適切な計画があって初めて意味を持ちます。

• 劣化を無視した補強
• バランスを欠いた部分補強
• 数値だけを追いかける計画

これらは「意味ない耐震補強」になりがちです。

まずは一度、家の健康診断として耐震診断を受けること。
未来の安心は、そこから始まります。