「築35年の古い家、いつまで持つの?」「リフォームで本当に大丈夫なのか、それとも建て替えた方がいいのか?」と不安を感じていませんか?
筆者は建築業界で25年、毎年200件前後の現地調査を行い、「リフォームか建て替えか」の相談にも数多く携わってきました。
この記事では、「8項目チェックリスト」「費用比較表」を使いながら、築35年の家がリフォーム向きか建て替え向きかを、状態・ライフプラン・予算の3軸から診断します。

築35年の我が家、リフォームと建て替え、結局どっちがいいんでしょう?

年数だけでは決まりません。建物の状態と、誰が何年住むかで判断します。築35年でも、条件次第でリフォームは十分に有効な選択肢ですよ。
■この記事でわかること
- リフォーム向き・建て替え向きの家の見分け方(築50年の場合も)
- 判断の流れ3ステップと8項目チェックリスト
- 築35年の木造住宅の特徴と、あと何年住めるか
- 費用比較と使える補助金・減税制度
- 「建て替え営業」に流されない防衛策
結論、築35年の木造住宅でも、条件次第でリフォームは十分に有効な選択肢です。
木造躯体の寿命は100年以上ある一方、判断を誤ると「1000万以上かけたのに10年も持たなかった」という後悔にもつながるからです。
年数だけで判断せず、全体のバランスを見ることを何より大切にしましょう。
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strato
大手ハウスメーカー リフォーム部
元エリアマネージャー
エリア実績 全国No1獲得
現在は独立してブログで住まいの情報発信中
建築業界25年の知識を発信します。
築35年はリフォームか建て替えか

リフォームか建て替えかを決める最大の判断軸は、コストと、誰がこれから住むのかの2点です。
リフォームが向くケース
このケースでは、耐震補強+断熱改修+水まわりリフォームの組み合わせが最もコスパの高い選択です。
全面改装せずとも、優先度の高い工事から段階的に進めることもできます。
建て替えが視野に入るケース
ただし、建て替えが「得」になるかどうかは費用次第です。
費用は、この後の「リフォームと建て替えの費用比較」で確認しましょう。
建て替えが必須なパターンは、地盤沈下がある・建物の傾きが補強レベルを超えている・擁壁などに構造的な不安がある。
特に、人体への影響が出る傾きは危険です。
【現場実例】リフォームしない方がいい家の具体的な特徴

これらは実際の現場でよく見られるケースで、基礎や地盤に構造的な問題がある場合、リフォームで表面を直しても数年で不具合が再発するリスクが高くなります。
該当する項目がある場合は、リフォームありきで話を進めず、まず建て替えも含めてフラットに検討することをおすすめします。
ジャッキアップや地盤注入といった補修方法もありますが、コスト倒れになるリスクが高い点を理解しておきましょう。

どうしても残したいと強い要望を受け施工しましたが、数百万の費用がかかりました。
▶関連記事:【元業者が解説】シロアリが来ない家・いる家の特徴|対策はやるべき?
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築50年ならリフォームか建て替えか
築50年前後の家でも、構造材に欠陥がなく、沈下や大きな傾きがなければ、リフォームで再生できます。
木造住宅の構造材(木材)自体は、100年以上保つからです。
実際に私も、築50年以上の建物を再生させてきました。
ただし、築35年の家と比べると、次の点に注意が必要です。
- 基礎が無筋コンクリート(鉄筋が入っていない基礎)
- 土壁のお宅の割合がぐっと上がる(エリアによる)
- 無理な増築をしているケースが多い
基礎が無筋コンクリートの場合、引き抜く力の強い耐力壁(地震の揺れに抵抗する壁)を施工すると、基礎が破断してしまうおそれがあります。
そのため、倍率(壁の強さを表す数値)の低い壁をまんべんなく施工し、どうしても倍率の高い壁が必要なときは基礎補強もセットで考えます。
土壁は撤去に手間がかかり、撤去後の断熱補強も必須です。
土壁にも耐力があるので撤去後は補強が要りますが、建物の軽量化にもなるため、計算したうえで決めます。
増築部分は、建物全体の一体性が保たれているかを確認し、場合によっては撤去・解体した方が良いこともあります。
法面(のりめん=造成でできた斜面)や傾斜地の擁壁がある場合は、地盤も確認しておいてください。
築年数を考えると、建物の総点検は必須です。
全面改装に向くのは、構造がしっかりしていて、地盤や建物の傾きに大きな問題がなく、家に思い入れがある場合です。
部分工事であれば、だましだまし修正していけば住み続けることもできます。
どちらの場合も、誰が、何年住むかを加味して、総合的に判断することが大切です。
現場では、思い入れと費用対効果を天秤にかけて、お客さまと話し合って決めていました。
▶関連記事:【必見】ネットで土地の知識をつける方法|無料で使えるおすすめサイト
築35年の判断の流れ3ステップ

忙しい方のために、まず結論の出し方を3ステップで整理しましょう。
建物の状態を知る|8項目チェックリスト
基礎のひび割れや建物の傾き(本記事のチェックリスト①〜④)を確認します。
ここに致命的な問題があれば、予算に関わらず「建て替え」の優先度が高くなります。

以下の8項目について、現状に当てはまるかどうか確認してください。
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| チェック項目 | リフォームOK | 要注意・建て替え検討 | |
|---|---|---|---|
| ① | 基礎のひび割れ | ヘアクラック程度(幅0.3mm未満)。幅2mm以下ならエポキシ樹脂で補修可能 | 貫通ひび割れ・著しい段差がある |
| ② | 床・壁の傾き | 6/1000未満 | 目に見えてわかる傾きがある(16/1000以上) |
| ③ | シロアリ被害 | 被害なし・軽微 | 土台・柱に広範な被害がある |
| ④ | 雨漏り・腐朽 | 過去なし・既に補修済み | 現在進行中・構造材まで腐朽 |
| ⑤ | 外壁・屋根のメンテナンス歴 | 15〜20年以内に塗装・葺き替えあり | 一度もメンテナンスしていない |
| ⑥ | 家族構成の変化 | 現状の規模でほぼ足りている | 大幅な増床・減床が必要 |
| ⑦ | 予算感 | 500万〜1,500万円程度を想定 | 3,000万円以上かけても建て替えたい |
| ⑧ | ローン残高・資金計画 | 完済済み・余裕がある | 新たに35年ローンで検討している |
「要注意・建て替え検討」が3項目以上あった場合は、専門家による現地調査を受けた上で判断することを強くおすすめします。
特に①〜④は構造に直結するため、1項目でも該当すれば優先的に確認が必要です。
▶関連記事:
誰が何年住むかを整理
「自分たち夫婦だけ(あと20〜30年)」ならリフォームが圧倒的にコスパ良し。
「子供世代や孫世代に引き継ぐ(あと50年以上)」なら建て替えも視野に入ります。
資金計画と補助金を確認
リフォームを選ぶ場合は、国の省エネ補助金(毎年度の制度で、内容は年度ごとに変わります)や自治体の耐震補助金を、必ず契約・着工前に申請できるようスケジュールを組みます。
▶関連記事:【元業者】リフォームは現金かローンか|支払いはいつ?前払いの相場
築35年の木造住宅ってどんな家?

築35年前後というのは、耐震基準でいうと新耐震基準(1981年)〜2000年改正前に建てられた住宅が多い時期です。
新耐震基準が施行されてから約10年が経過し、基礎は有筋コンクリート(鉄筋入り)、X軸・Y軸方向ともに一定の壁量が確保されている住宅が多い時期です。
耐震性について
基礎は有筋コンクリート(鉄筋入り)で、壁量もある程度確保されていますが、現在の耐震基準と比べると次の弱点が残ります。

築35年=危険という単純な問題ではありません。ただし、補強前提で考える築年数と言えます。
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断熱・設備について
断熱材は薄いか、ほぼ入っていないことが多く、現在の省エネ基準とは大きな差があります。
サッシはアルミ単板ガラスが主流で、冬の結露・寒さは構造的な問題です。
水回り設備も35年を超えると更新の時期に差し掛かっています。
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外部排水設備について
排水まわりでは、塩ビ(塩化ビニール)製の「インバート枡」(排水管が合流する地点に設置する、点検口付きの排水枡)が普及し始めた黎明期にあたるため、コンクリート製の古い枡と塩ビ製の枡が混在しているお宅が多いのも築35年前後の特徴です。
コンクリート枡は接合部が経年でヤセて(劣化して隙間ができて)水漏れを起こしたり、その水漏れによって枡周りの土が流れ出して空洞ができたりするおそれがあります。
点検の際は排水枡まわりも合わせて確認しておくと安心です。
▶関連記事:【見積で迷わない】外部給排水工事とは?費用相場と点検法

1990年前後は「家づくりの過渡期」:施工のクオリティに大きなバラつきがある
築35年前後の家をリフォームするか建て替えるか迷う際、知っておいてほしい歴史的な背景があります。
それが、木材の加工方法が「職人の手刻み」(大工が現場で1本ずつ手作業で木材を加工する伝統的な工法)から、「プレカット」(工場の機械で木材をあらかじめ加工しておく工法)へと切り替わる過渡期だったという点です。
林野庁「令和元年度 森林・林業白書」によると、木材軸組構法におけるプレカット率は1989年(平成元年)時点でわずか7%でした。
そこから1990年代を通じて急速に普及し、1999年には48%、2018年には93%に達しています。
つまり、築35年の家は、「大工が手作業で木を刻んで建てた最後の時代」か、「導入されたばかりの手探り状態のプレカットで建てられた初期の時代」の、どちらかに当たる可能性が高いのです。
何がリスクになるかというと、この年代は建物の構造クオリティに「アタリ・ハズレ」、つまり施工の質のバラつきが大きいということです。

- 「手刻み」だった場合:
腕の良い大工が丁寧に墨付け(加工前に木材へ印をつける工程)をして建てた家なら、35年経ってもびくともしない頑丈な構造を維持しています。
しかし、当時の住宅大量建設の中で突貫工事気味に作られた家の場合、施工が粗く、構造の接合部が弱くなっているケースがあります。 - 「初期のプレカット」だった場合:
当時はまだ木材を固定する金物接合の技術やルールが未成熟でした。
機械で削ってはいるものの、現在のプレカット住宅に比べると、地震の揺れに対する接合部の強度が大幅に不足している可能性があります。
だからこそ、素人判断のリフォームは避けてください。

築35年の家は「見た目が綺麗だから構造も大丈夫」とは一概に言えない、最も建物の素性に個体差がある難しい年代です。
「リフォームで安く済ませよう」と表面だけを綺麗にしても、肝心の柱や梁の接合部がガタガタであれば、次の大きな地震で致命的な被害を受けることになります。
そのため、リフォームか建て替えかを決める前に、必ず住宅診断(インスペクション)を行い、床下や屋根裏に入って「我が家がどちらの施工パターンで作られ、どんな状態なのか」をプロの目で客観的に見極めてもらうことが、後悔しないための絶対条件です。
出典:林野庁「令和元年度 森林・林業白書」(プレカット率の推移)
築35年の家は何年住める?

耐震・断熱・設備を的確に手当てすれば、築35年の木造住宅はあと20〜30年は十分に住み続けられる可能性があります。
部位ごとの寿命の目安
建物の寿命は「どの部分を見るか」によって変わります。
ただし、これは定期的なメンテナンスが前提です。
▶関連記事:【年代別】スレート屋根・カラーベストの耐用年数|塗装時期の目安
外壁の状態で補修費が変わる
築35年前後の住宅では、モルタル外壁+塗装仕上げが多いです。
- すでに1〜2回塗装している
- 放置して下地が傷んでいる
といったケースの違いで、外壁補修費が高額になることもあります。
▶関連記事:【元業者が解説】外壁塗装は必要ない?塗らなくていい家と10年ルール
傾き・雨漏りは住宅診断で確認
また、築35年を超えた木造住宅では、多少の傾きが出ている家も少なくありません。
地震による歪みや、外壁・屋根のメンテナンス不足によって雨漏りが発生しているケースも多く見受けられます。
そのため、知識のある業者によるホームインスペクション(住宅診断)を行い、構造部分に問題がないか確認することが重要です。
▶関連記事:
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リフォームと建て替えの費用比較

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| 工事内容 | 全面リフォーム | 建て替え |
|---|---|---|
| 解体費用 | 不要(一部解体のみ) | 150万〜200万円 |
| 本体工事 | 800万〜2,500万円 | 3,000万〜4,000万円以上 |
| 耐震補強 | 100万〜300万円(含む) | 新築基準で対応済み |
| 断熱改修 | 100万〜200万円(含む) | 新築基準で対応済み |
| 外構・諸費用 | 50万〜150万円 | 200万〜400万円 |
| 合計目安 | 約850万〜2,650万円 | 約3,350万〜4,600万円以上 |
| 完成後の性能 | 既存構造ベース(補強後) | 現行最高基準の新築 |
| 工期 | 2〜4ヶ月 | 4〜6ヶ月(仮住まい必要) |
全面リフォームと建て替えの費用差は約2,000万〜2,500万円が目安です。
リフォームは追加費用に注意
ただしリフォームの場合、構造の状態によって追加費用が発生することがあります。
見積もり前に現地調査(ホームインスペクション)を行い、追加リスクを把握しておくことが重要です。
リフォームのメリット
極論、今も住めている家なので、設備交換や塗装などのメンテナンスだけで住み続けることも可能です。
どこまで住宅性能を高め、どこまで間取りを改善するかによって、費用は大きく変わります。
ただ、頭の中で考えても答えは出ません。
一度は必ず試算してもらうことをおすすめします。
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▶関連記事:
新築(建て替え)のメリットと注意点
ただし、次の点には注意が必要です。
- 坪単価80万円以上が目安
- 解体費は年々高騰
- 固定資産税は再計算
新築は理想を形にできる反面、贅沢品でもあります。
また、新築であってもリフォームでもメンテナンス積立は必ず必要です。
建材の性能は向上していますが、メンテナンスフリーではありません。
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▶関連記事:【元業者】戸建てのメンテナンス費用で後悔する6つの例|30年の目安
使える補助金・減税制度まとめ

リフォームを選んだ場合、複数の公的支援を組み合わせることで実質負担を大幅に下げられます。
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| 制度名 | 対象工事 | 補助額の目安 |
|---|---|---|
| 国の省エネリフォーム補助金(窓・断熱など) | 高断熱窓への交換・断熱改修など | 年度ごとに決定(2026年度は1戸あたり最大40万〜100万円) |
| 耐震改修促進補助金(市区町村) | 耐震診断・耐震補強工事 | 診断無料〜工事費の2/3補助(上限あり) |
| 住宅ローン減税(リフォーム版) | 耐震・バリアフリー・省エネ改修など | 年末ローン残高の0.7%(最大10年)※2026年以降の入居の条件は国税庁・国土交通省で確認 |
| リフォーム減税(投資型) | ローンなしでも対象 | 工事費の10%を所得税から控除 |
2026年度の国の省エネ補助金は、交付申請の受付が2026年12月31日まで(予算に達し次第終了)です。
これから計画を始める場合、工期を考えると2026年度の制度には間に合わない可能性が高いでしょう。
そのため、2027年度の補助金に合わせて計画するのが現実的です。
2027年度も、後継となる事業(みらいエコ住宅2027事業など)が国の予算として要求されています(2026年10月時点)。
正式な補助額や受付期間は、年末から来春にかけて決まります。
参考サイト:
窓・断熱の補助金は金額が大きく使いやすい
現場の感覚では、窓と断熱の補助金は金額が大きく、利用しやすい制度でした。
窓の補助金は2026年度も1戸あたり最大100万円で、毎年度、後継の制度が続いています。

耐震補助金は市区町村ごとに方針が違う
耐震工事にも補助金が出ますが、担当の役所によって方針に違いがあるのが実情です。
工事が多く必要な場合、補助金で施工費を補うというより、補助金を使ってより強く施工するという考えに近い市区町村もあります。
そのため、専門家に相談しながら進め方を判断することが必要です。
補助金の申請で気をつけること
補助金は工事着工前の申請が条件のものが多く、先着枠が埋まると締め切られます。
また、国の省エネ補助金は、施主ではなく業者が申請するものです。
検討が固まったら早めに動くことをおすすめします。
詳細は自治体窓口またはリフォーム会社に確認してください。
減税制度は担当の税務署で確認
税金については、法律の面からも業者が詳しく言い切れる分野ではありません。
現場では、パンフレットや一般的な内容としてお伝えし、詳細は担当の税務署に確認していただくよう案内していました。
建て替え営業に流されない防衛策

建て替えを勧められても流されないための防衛策は、3社以上から相見積もりを取り、各社の意見をぶつけて比べることです。
リフォーム部門と新築部門の力関係
ここで一つ、現場の実情をお伝えします。
大手ハウスメーカーの社内では、リフォーム部門は既存客のアフターメンテナンスから派生した部署であることが多く、花形である新築・建て替え部門に対して立場が弱いケースが少なくありません。
中には、新築営業から異動してきたばかりの担当者が、リフォームの提案に慣れないまま「建て替えのほうがお得です」と勧めてしまうこともあります。
3社以上の相見積もりで意見を比較
具体的には、次の2つです。
A社の回答をB社にぶつけ、B社の回答をC社にぶつける、というように回していくと、どこかで話の辻褄が合わなくなる会社が出てきます。
それが「誤魔化しているポイント」です。
AIで知識をつけて担当者に確認
最近はAIに「業者の立場」「施主の立場」それぞれで質問して知識を仕入れておき、その知識を担当者にぶつけて反応を見る、という方法も有効です。
知識のある施主だとわかれば、営業側も誠実な説明をせざるを得なくなります。
よくある質問(FAQ)

- Q築35年の木造住宅の寿命はどのくらいですか?
- A
耐震・断熱・設備を手当てすれば、あと20〜30年は十分に住み続けられる可能性があります。部位ごとの寿命の目安は、本文の「築35年の家は何年住める?」で解説しています。
ただしこれは定期的なメンテナンスが前提です。外壁・屋根・給排水管などの仕上げ・設備類は20〜30年ごとに更新が必要で、これらを怠ると構造体の寿命も縮まります。築35年はまだ「構造を活かせる段階」であるケースが多いです。
- Q築35年のリフォームにかかる費用の目安は?
- A
工事範囲によって大きく異なります。水まわりのみなら100万〜300万円、耐震補強+断熱改修+内装の部分改修で500万〜1,000万円、全面リフォームになると850万〜2,650万円が目安です(30坪・木造)。
構造の状態によっては追加費用が発生する場合もあるため、着工前にホームインスペクションで状態を把握しておくと安心です。
- Qリフォームと建て替え、どちらが費用は安いですか?
- A
一般的には全面リフォームの方が約2,000万〜2,500万円安くなります(30坪・木造の場合)。
ただし、リフォームは構造の問題が発覚すると追加費用が膨らむリスクがあります。また建て替えの場合は仮住まい費用・解体費・外構費なども含めた総額で比較することが重要です。頭の中だけで判断せず、必ず両方の見積もりを取って比較することをおすすめします。
- Q築35年の家をリフォームすると後悔しますか?
- A
構造に問題がある状態でリフォームだけ行うと、「見た目はきれいになったが数年で不具合が出た」という後悔につながりやすいです。
後悔しないための3つのポイントは、①基礎・シロアリ・雨漏りを事前に確認する、②耐震・断熱を同時に手当てする、③新築・リフォームどちらを選んでもメンテナンス積立を計画に組み込む、です。
- Q築35年でも住宅ローンは組めますか?
- A
リフォームローンは築年数の制限が比較的緩く、多くの金融機関で築35年でも利用可能です。
住宅ローン(フラット35リノベ等)を使う場合は耐震性能などの基準を満たすリフォームが条件になります。融資額・審査条件は金融機関によって異なるため、リフォーム会社経由で複数社を比較することをおすすめします。
- Q耐震補強だけしても意味がありますか?
- A
十分意味があります。
耐震補強は「大地震で倒壊しない」ことを目的とした工事で、命を守る最優先の工事です。断熱・設備は後から段階的に対応できますが、耐震補強は早いほど効果的です。多くの自治体で耐震診断は無料〜補助あり、補強工事も費用の2/3補助(上限あり)が受けられるケースがあります。まず耐震診断から始めてみてください。
- Q傾いている家でもリフォームできますか?
- A
傾きの程度によります。6/1000未満であればリフォームで対応可能なケースがほとんどです。
ただし、目に見えてわかる傾き(16/1000以上)がある場合は基礎や地盤に問題がある可能性があり、ジャッキアップや地盤注入などの補修が必要になります。この場合は費用が数百万円単位になることもあるため、建て替えと費用を比較した上で判断することをおすすめします。
まとめ|年数ではなく状態で判断

築35年の木造住宅は、一概に「古いからダメ」ではありません。
適切なメンテナンスが行われてきた家であれば、リフォームで十分に次の世代まで住み続けることができます。
判断の基本は、次の3点です。
- 構造の状態(基礎・シロアリ・雨漏り・傾き)
- 誰がいつまで住むか(居住期間・家族構成)
- 予算と費用対効果(リフォーム vs 建て替えの差額)
この3点を整理した上で、信頼できる専門家に現地を見てもらうことが、後悔しない選択への第一歩です。
「うちはどっちが向いているのか」が気になる方は、まずホームインスペクション(住宅診断)を検討してみてください。
耐震診断であれば、多くの自治体で費用の補助が出ます。
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